「来年まで世界人口の７０％が新型コロナに感染」と衝撃的な見出しがネットを駆け巡りました。
世界の人口が２０２０年２月２８日現在、７６億人その７０％となると実に５３.３億人が感染する危険があると述べています。
この数字がどれほど凄いか科学的に検証できる過去最大のパンデミック＝世界的大流行であるスペイン風邪の数字をあらためて確認して見てみると
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１９１８年ー１９年 スペイン風邪 （H1N1亜型） |
| 感染者５億人 |
| 死者５，０００万 |
| その当時の世界人口約１８億人 |
| 感染率が２７％ |
| 死亡率が２.７％ |
スペイン風邪と比較しても、いかに今回の新型コロナウイルスが危険であるかが見て取れます。
ハーバード大学の伝染病専門家である教授の７０％という数字、５３.３億人への感染となれば世界はどのようになってしますのでしょうか。
パンデミックはすぐそこに迫っている
新型コロナに関してはＷＨＯ（世界保健機関）は未だにパンデミックと認定していませんが、しかし金融市場は違います。
米株式市場では２月２７日（木）１日でダウ相場では過去最大の下げ幅となる１１９０.９５ドル安で５日続落、さらに米債券市場でも１０年債利回りが過去最低を更新。
そこで注目されるのがＣＡＴ債と言われるパンデミック債券です。
世界銀行が発行するＣＡＴ債はパンデミックが発生した場合、資金を即座に途上国へ提供する目的で２０１７年に発行された債券です。
利回り６.５％～１１％と高い事から近年、投資家に人気となっていました。
しかし２月中頃から額面を下回る価格で取引されており直近では額面の５０％まで下落しているといいます。
金融市場では実体経済の半年前を見据えていると良く言われますが、まさにパンデミックを織り込み始めたようで金融市場ではいち早くリスク回避への動きが強まっています。
パンデミックの認定は？
ＷＨＯ（世界保健機関）がパンデミックに認定するにはいくつかの条件があります。
２００９年に発生した新型インフルエンザの際にＷＨＯが策定した対策計画によると、６つの局面（フェーズ）により示されています。
フェーズ１：ヒトに感染する動物インフルエンザウイルスが確認されていない。
フェーズ２：ヒトに感染し，潜在的なパンデミックの脅威を持つ動物インフルエンザウイルスが確認されている。
フェーズ３：動物またはヒト—動物インフルエンザウイルスが散発的あるいは小集団にヒト感染を発生させたが、市中レベルでのアウトブレイクを維持できるだけのヒト—ヒト感染伝播を引き起こしていない。
フェーズ４：市中レベルでのアウトブレイクを引き起こすことが可能な動物イン
フルエンザウイルスのヒト—ヒト感染が確認されている。
フェーズ５：WHOの１つの地域に属する２カ国以上で市中レベルのアウトブレイクが存在する。
フェーズ６：フェーズ５の条件に加え、WHOの異なる地域において少なくとも１カ国以上で市中レベルのアウトブレイクが存在する。
WHOではフェーズ６を（パンデミックフェーズ）と定義付けています。
ファーズ５の『２カ国以上で市中レベルのアウトブレイク＝感染症の突発的発生』とありますが、すでにチュゴックはもとより韓国、日本において発生していると思われ、さらにフェーズ６『WHOの異なる地域において少なくとも１カ国以上で市中レベルのアウトブレイク』ではイタリアミラノやイランが該当するかというところです。
まさにＷＨＯのテドロス事務局長が２月２４日（月）に「世界的な流行に備えるよう」各国に呼びかたように
新型肺炎「パンデミックの可能性」、ＷＨＯが各国に一段の警戒要求 https://t.co/eVp8phJn33
— ロイター (@ReutersJapan) February 28, 2020
あとは国際的な拡大を経過観察して発表されるかどうかの時期にあるのではないでしょうか。
ここまで違う！日本と韓国の危機感
日本では「重症者を中心にした医療体制の強化」を基本方針と２月２５日（火）に発表し、未だに検査を希望するの要望とは程遠い検査体制しか整えられていません。
それに比べ韓国やイギリスではドライブスルーで誰でもが新型コロナ検査を受けられるそうです。
検査に要する時間もわずか１０分程、２月２６日（水）から行われているそうですが、最近の韓国の感染者数の増加はこの施策の効果もあるのかもしれません。
このニュースを見て韓国と日本の対応、切迫感の違いに唖然とした人も多いのではないでしょうか。今の日本のように疑心暗鬼の暗闇の中、重症化するのを待ってからでは手遅れになるのは火を見るより明らか。
一刻も早く誰でもが、いつでもどこでも検査が受けられる対応を早急に実施し、国民の不安を鎮めるのが先決ではないでしょか。
そのために早期に感染の判定をすれば、その後の行動を個々人で自覚して自宅待機など判断できるので早期の検査が感染拡大には一番良いように思うのですが。。
最後にそんな国の政策に疑問を提起している報道をご紹介します。
